外国のお客様に

お買物スペシャルクーポン 5%OFF

●1階/案内所

食品、特価品、時計売場、特選婦人服・雑貨、インターナショナルブテッィックなどご利用いただけない売場・ブランドがございます。

・現金、銀聯カードはもちろん、クレジットカードでもご利用いただけます。

・下記指定の場所にてパスポートをご提示いただきますと5%オフチケットを差しあげます。

・ただし、日本への入国日がご来店6ヶ月未満の方に限ります。

・外国籍のお客様のみご利用いただけます。予めご了承ください。

Free Wi-Fi

無料でWi-Fiがご利用いただけます。(日本人のお客様もご利用いただけます。)

SSID: daimaru-freewifi
Password: daimatsu

中国語通訳・英語通訳

●1階/案内所

お客様が気持ちよくお買い物ができるよう、通訳スタッフがお手伝いさせていただきます。
中国語通訳・英語通訳は当面の期間中止いたします。

利用可能なクレジットカード・コード決済

各種クレジットカード、コード決済がお使いいただけます。(一部対象外の売場がございます。)

輸出免税手続

●地2階/免税カウンター

店内で当日お買いあげいただいた商品の、輸出免税手続をいたします。
お買い物が終わりましたら、お買いあげの品すべてとレシートを免税カウンターまでお持ちください。(一部対象外となる店舗・商品がございます)

  • 当店では免税手数料として免税対象商品代金の1.55%を頂戴いたします。
    【消費税率10%の商品の免税の場合】
    免税還付額は8.45%とさせていただいております。
    【消費税率8%の商品の免税の場合】
    免税還付額は6.45%とさせていただいております。

【免税購入されるお客様へ】
2024年1月10日(水)より一部のブランドで、1取引あたり、現金(商品券等現金同等物を含む)かつ、一般物品で税込50万円以上購入され免税を希望されるお客様(外国人及び日本人の一時帰国者)には、ご本人確認のためパスポートの提示が必須となりました。パスポート確認ができない場合は、免税ができません。
詳しくは、売場係員へおたずねください。

免税対象品

申請対象者 入国後6か月未満の非居住者で【短期滞在】の在留資格をもつご本人。(代理人不可)
  • 上記以外でも一部申請対象となる場合がございます。
申請期間 お買物当日(営業時間中)
対象物品条件 一般品 消耗品 一般品・消耗品合算する場合
衣料品、バッグ、時計、宝飾品など右記以外の商品 化粧品、香水、食品、薬品、たばこなど 左記の一般品と消耗品に該当するもの
注意事項 入国後6ヶ月以内に日本国から持ち出してください。

入国後6ヶ月以内に日本国から持ち出してください。

  • 消耗品は、日本国内で消費しないよう包装させていただきます

入国後6ヶ月以内に日本国から持ち出してください。

  • 消耗品と同様に、日本国内で消費しないよう包装させていただきます
免税適用金額 1日の合計お買物金額
税抜5,000円以上
1日の合計お買物金額
税抜5,000円以上500,000円以下
1日の合計お買物金額
税抜5,000円以上500,000円以下
用途 個人使用のお品物(商用不可)
申請時必要なもの
  1. 当日お買上げレシート(領収書不可)
  2. ご本人パスポート(入国スタンプ(証印)が必要・コピー不可)
  3. クレジットカード等ご利用カード(ご利用の場合)
    • カード、レシート、パスポートの名義一致が必要
  4. お買いあげ商品
    • 日本人非居住者は、在留証明または戸籍の附票の写し(いずれも原本)が必要です。
    • 在日本外交官は本人名義の免税カードが必要です。
還付方法
  • 現金(日本円)還付
  • クレジットカード ※ご本人様名義のクレジットカード
    <ご利用いただけるカード>
    ビザ、マスター、アメリカン・エキスプレス、ダイナースクラブ、銀聯
  • Alipay、WeChat Pay
その他ご注意事項
  • 飲食代、送料などは免税の対象外です。
  • 一旦お預かりした手数料は、商品を返品いただいても、返却できません。あらかじめご了承ください。
  • 免税手続きを終えた食品は日本出国後、賞味期限内にお召し上がりください。
  • 免税手続きを終えた消耗品を日本国内で消費した場合、出国時に消費税を徴収されます。
  • 検疫制度などによって各国にお持ち込みいただけない商品がございます。
    ご自身でご確認ください。
  • 【米軍関係者】【外交】【公用】の方は、入国後6か月以上が経過していても免税が可能です。
  • 日本国籍を有する非居住者は、2年以上引き続き国内以外の地域で居住していることを証明書類で確認できれば免税が可能です。
  • 一定水準を超えて多頻度・多量・多額購入された場合、免税手続きをお受けできないことがございます。